さくらのクラウドVPNルータで境界ネットワークを組む考え方

編集: グリットアーツ編集部

公開日：2026年10月9日

3行解説

ニュースの概要

さくらのナレッジは2026年10月8日公開の記事で、さくらのクラウドの「VPNルータ」を使った境界ネットワークの設計を紹介しました。記事では、VPN接続だけでなく、NAT、ファイアウォール、ルーティングをまとめて扱う装置としてVPNルータを説明しています。あわせて、DMZ / internal / mgmt の3区分によるセグメント分離や、オンプレミスとクラウドをサイト間VPNで接続する構成例も示しました。

何が新しいのか

この記事の新しさは、VPNルータを「VPN専用機」としてではなく、通信の入口と経路をまとめて制御する境界装置として整理している点です。さらに、さくらのクラウドではスイッチを組み合わせてセグメントを作るため、DMZ、internal、mgmtの役割分担を図として考えやすいと説明しています。2025年9月18日から旧称「VPCルータ」から改称されたことも明記され、名称変更で機能やAPIは変わらないとしています。

グリットアーツ編集部の分析

実務上のポイントは、Any to Anyを置かず、必要な通信だけを明示的に許可するという考え方です。VPNでつながると安心しがちですが、記事が指摘する通り、接続できたことと安全に運用できることは別です。境界で通信を絞れば、障害や侵害が起きたときの波及範囲を小さくできます。一方で、ルールが増えるほど切り分けは難しくなるため、設計段階で責任分界を決めておく必要があります。

日本の現場で考えると

日本企業の現場では、公開系・内部系・管理系をどう分けるかが運用のしやすさに直結します。たとえば、Webや外部向けAPIをDMZ、DBやバックアップをinternal、管理用入口をmgmtに分けると、社内の権限設計や監査の説明がしやすくなります。逆に、拠点間VPNを張っただけで社内ネットワークを広くつなぐと、オンプレ側の障害や侵害がクラウド側へ広がるおそれがあります。多拠点・多経路の複雑な構成では、経路管理と変更管理の負荷も見ておくべきです。

導入・検討時に確認したいこと

• DMZ、internal、mgmtをどう分けるか、既存の社内命名や権限設計と整合するか。
• 許可する通信の範囲、ポート、戻り経路をPoCでどこまで確認するか。
• サイト間VPNで接続する機器がIPsec対応か、動作確認済み機器の条件に合うか。
• 障害時に、VPNルータ、スイッチ、接続先サーバのどこで切り分けるか。
• 管理系をインターネットへ出さずに運用できるか、リモートアクセスVPNの使い方を決められるか。

現時点で分かっていないこと

記事だけでは、実際の稼働率、性能上限、構成規模ごとの運用負荷は分かりません。また、どの程度の多拠点構成まで無理なく扱えるかも、個別設計次第です。PoCでは、通信要件と障害時の切り分け手順を先に確認する必要があります。

境界の置き方や通信の絞り込みは、クラウドでもオンプレミスでも運用のしやすさを左右します。自社の構成でどこを分けるべきか迷う場合は、設計段階から整理しておくと後戻りを減らせます。

出典: さくらのナレッジ